前回の記事では、戸建てに後付けで太陽光発電を導入した際の「初期費用の負担」「補助金の仕組み」「稼働までの落とし穴」について書きました。
あれから稼働開始(2025年2月)から1年以上が経過したので、今回は実際の発電量・売電収支のデータを、改めて整理したいと思います。
発電量は、実際どれくらいだった？ 1年間のリアルな数字
スマートメーターに記録されていた直近12ヶ月分のデータをグラフにしてみました。
年間の発電量は約7,800kWhでした。もっとも発電量が多かったのは2026年5月(849kWh)、逆にもっとも少なかったのは2025年10月(412kWh)。10月は台風や長雨の影響が大きかった月だと記憶していて、データにもそれがはっきり表れていました。天候の影響で半減してしまうということは致し方ないものかと思います。幸運なことに発電量が少ないタイミングは消費量も少ないタイミングでした。
意外だったのは、真冬(12〜2月)の発電量が思ったより落ち込まなかったことです。日照時間は短いはずですが、冬型の晴天が多い分、夏の梅雨や台風よりも安定して発電できていたようです。
売電収入の”実質単価”を計算してみた
1年間(2025年7月〜2026年6月)の売電収入は72,000円ほどでした。月ごとの金額は、電力会社の買取実績の集計タイミング(検針サイクル基準)とスマートメーターの暦月データがズレているため、そのまま比較すると単価が不自然にブレて見えてしまいます。そのため、この記事では月別の金額は載せず、年間トータルで見るようにしています。
実際、年間トータルで計算すると 72,000円 ÷ 4,200kWh = 17.1円/kWh となり、これは固定価格買取制度(FIT)の相場とほぼ一致しました。
自家消費率は66%——導入効果を計算してみる
我が家の年間消費電力は4,750kWhで、そのうち電力会社から買った電気(買電量)は1,600kWhだけでした。つまり、家庭で使う電気の約66%を太陽光でまかなえている計算になります。これは想像していたより高い数字で、素直に驚きました。
一般的な家庭向け電力量料金の目安(1kWhあたり31円程度)を当てはめて試算すると、自家消費分(3,150kWh)で年間約9.8万円の電気代を浮かせている計算になります。あくまで目安の試算ですが、参考にはなるはずです。
実質350万円、回収できるのはいつ?
前回の記事で書いた通り、初期費用500万円から補助金150万円を差し引いた実質自己負担は350万円でした。
これを年間の経済的メリットで割ると、回収にかかる年数のおおよそのイメージが見えてきます。
- 売電収入だけで計算した場合:350万円 ÷ 約72,000円/年 ≒ 約49年
- 電気代の節約分(推定)を含めた場合:350万円 ÷ (約72,000円+約98,000円) ≒ 約21年
正直なところ、①を書いていた頃は「数年で元が取れるだろう」とどこか楽観的に考えていました。実際に数字を並べてみて、その見通しの甘さを痛感しています。太陽光パネル自体の寿命は20〜30年と言われているので、「回収できるかできないか」のギリギリのラインという印象を持ちました。もちろん電気代自体が今後も値上がりしていけば、この年数はもっと縮まっていきます。
まとめ
①の「導入のハードルの高さ」に続いて、今回は「稼働後の実績」をまとめました。
- ✅ 年間発電量は約7,800kWh、最多は5月・最少は10月
- ✅ 家庭の消費電力の66%を自家消費でまかなえている
- ✅ 売電収入は年間約72,000円、実質単価は17.1円/kWhで固定買取の相場と一致
- ✅ 電気代の削減効果は実額不明ながら、試算では年間約9.8万円相当
- ✅ 実質350万円の回収は、節約分を含めても20年前後かかりそう
とはいえ、災害時の備えや電気代高騰への安心感まで含めれば、導入してよかったと感じている部分の方が大きいです。次回は、電気代の実額比較ができたら追ってお伝えします。
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